SUPPORTFOR EMPLOYEE SUCCESS
社員の活躍のために
すべての社員がどんな人生を経たとしても、働き続けられる会社でありたい。
そんな想いを込めて、働く環境づくりに力を入れています。
WORK STYLE SUPPORT
働き方支援
- 柔軟な働き方の推進
- サテライトオフィス利用も含めたテレワークの推進、時間単位有休休暇制度、終業時刻スライド制度や時差出勤制度の導入等により、ワークライフバランスの取れた柔軟な働き方を認めています。あわせてオフィス環境のABW化（Activity Based Working）を進め、社員がその時々の仕事の内容に応じ、最も効率的に仕事ができる場所の選択が可能なワークスタイルの確立を進めています。
- 副業
- 多様な働き方の推進、外部知識習得によるイノベーションの促進・視野の拡大を目的として、本業への影響が極力出ないよう、副業・兼業の定義、執務形態、執務時間などについて定めた一定のルールの下、「副業・兼業制度」を導入しています。
- 健康経営
- 当社は「健康経営優良法人2023（大規模法人部門）」に認定されています。健康経営宣言を制定し、「健康管理」「生活習慣」等をテーマとしたセミナーの開催や、健康増進アプリの導入による効果的で持続的な健康の自己管理の呼びかけ、自分の身体を知り運動を始めるきっかけづくりとして「体組成測定会」などを開催しています。快適で安全な働きやすい環境の確保のためには心の健康が重要であり、年に一度、ストレスチェックも行っています。
WOMEN'S WORK STYLES
女性活躍推進
- キャリア意識の醸成
- 2016年度以降、新卒採用者の40％超を女性が占めています。また、女性管理職比率を2025年度に15％とする目標を設定しており、2023年9月末時点では11％を超えるまでに至っています。
女性社員の活躍と女性管理職の増加を積極的に推進していくことを目的に、年度毎にテーマを決めた取り組みを継続的に実施しています。女性社員が日常抱える悩みを共有し次の行動を考えるワークショップや、仕事で自分の活躍するイメージを持つワークショップ、女性管理職とのロールモデル座談会等を開催し、自律的なキャリアメークを考える情報を載せたキャリアポータルサイトの開設も行っています。
- 健康面から女性社員の活躍をサポート
- 女性の社会進出によりライフスタイルが変化し、女性の健康課題がより着目されています。当社でも女性社員の活躍を健康の観点から支え、多様な人財が安心して活き活きと働けるよう、女性特有の健康課題についてテクノロジーを活用し解決する、フェムテック（Femtec = Female + Technology）のサービスを導入しています。
- 職系転換制度
- 意欲ある社員の挑戦を促し、活躍の場を提供することを目的として、ライフサイクルに合わせた柔軟な働き方を選択できる「職系転換制度」を取り入れています。キャリアアップ転換や地域限定総合職から総合職への転換などがあります。
WORK-LIFE BALANCE
両立支援
- 仕事と育児
- 出産・育児というライフイベントと仕事の両立に関して、育児休業取得に関する相談窓口を設け、出産・育児に関する制度案内を配布するなど、女性社員・男性社員を問わず、様々なサポートを行っています。
- 男性育児休業制度
- 男性の育児参画や働き方改革は女性活躍と車の両輪です。法律でも定められていますが、女性の育児休業はもちろんのこと、「出生時育児休業（産後パパ育休）」や「パパ・ママ育休プラス」といった制度で男性社員の育児休業取得を積極的に促進しています。2021年度は男性育児休業取得可能な社員全員が取得しました。
- 産休・育休者向け研修制度
- 育児休業を取得した女性社員が働き続けられることが大切だと考えており、職場復帰後も子育てをしながら仕事で活躍し続けキャリアを形成していくために、産休前・育休中・復帰後と、それぞれのフェーズでキャリアについて考え、実現のための両立体制を整えていくことを目的としたオンライン形式の研修を行っています。
- プラチナくるみん
- 次世代を担う子どもの育成支援に積極的に取り組む企業として、2020年12月に「プラチナくるみん」の認定を受けています。
- 仕事と介護
- 介護に関する基礎知識や介護保険制度、介護をするための心構え等について、ケアマネージャーとして経験豊富な外部講師による「仕事と介護の両立基礎知識（動画セミナー）」を配信し、講師による無料相談窓口も設けています。「認知症セミナー」や介護に悩む社員同士での「介護座談会」も開催しています。
WELFARE
福利厚生制度
- 社会保険など
- 各種社会保険、住宅手当、財形貯蓄（積立補助有）、持株会、住宅資金貸付、確定給付企業年金、確定拠出年金 など
- 出産・育児
- 産前休暇（産前6週間）、産後休暇（産後8週間）、出生時育児休業、育児休暇（最長2年、うち5日間有休）、
子の看護休暇（対象となる子1人につき年間5日間）、時間外労働免除、短時間勤務（80分短縮／子が小学校3年生まで）など
- 介護
- 介護休業、介護休暇（対象となる家族1人につき年間5日間）、時間外労働免除（家族の介護終了まで）、短時間勤務（80分短縮）
- 施設・サービス
- 独身寮（借上げ）、社宅、会員制スポーツクラブ、福利厚生サービス（ベネフィット・ステーション） など
